マンションの一括査定を申し込んだものの、不動産会社からの電話やメールを放置している。そんな状態が続くと、何か問題が起きるのでしょうか。
査定を放置しても基本的に費用はかかりませんが、営業連絡が続いたり、個人情報が各社に残ったりすることがあります。
この記事では、放置した場合の影響と、連絡を止める方法、個人情報の消去を求める手順をわかりやすく解説します。
一括査定を申し込んだまま放置するとどうなる?
マンションの一括査定を申し込んだけれど、不動産会社からの電話に出ていない。メールにも返信していない。
そんな状態でも、査定を頼んだだけなら、放置したことで料金が発生したり、マンションを売る義務が生じたりすることはありません。
ただし、次の3つは知っておきましょう。
- 連絡: 断るまでは、不動産会社から電話やメールが届く可能性がある。
- 費用: 無料の査定を依頼しただけなら、キャンセル料もかからない。
- 個人情報: 入力した氏名・電話番号・物件情報などは、放置しただけでは削除されない。
不動産会社への連絡を止めたいなら、「売却は見送ります。今後の連絡は不要です」と伝えるのが手軽です。
個人情報まで消してほしい場合は、別途、利用停止や消去を求める必要があります。
自分の希望に合った対応を選びましょう。
| 希望 | 取るべき対応 |
|---|---|
| 電話やメールを止めたい | 不動産会社にはっきり断る |
| 複数社への依頼をまとめて取り消したい | 一括査定サイトの運営事務局に連絡する |
| 断ったのに営業が続く | 記録を残し、免許行政庁に相談する |
| 個人情報も消してほしい | サイトと各不動産会社に利用停止・消去を求める |
放置すると電話やメールはいつまで続く?
連絡が止まる時期は不動産会社によって違う
不動産会社からの連絡が何日、何週間続くのかは、会社によって異なります。
一括査定サイトでは、不動産会社が査定依頼を受け取ると、利用者の電話番号やメールアドレスを使って連絡します。
不動産会社にとっては、売却を検討している人と知り合う機会です。そのため、電話がつながらなければ、メールやSMSに切り替えたり、日を空けて再び電話したりすることがあります。
ここで重要なのは、「連絡に出ないこと」と「勧誘を断ること」は違うという点です。
電話に出なければ、不動産会社は次のように考えるかもしれません。
- 忙しくて電話に出られないのかもしれない。
- まだ売却を検討しているのかもしれない。
- 時間を変えれば話せるかもしれない。
一方、はっきりと断った場合には、法律上の規制が関係してきます。
宅地建物取引業法施行規則では、不動産取引の契約に関する勧誘を拒否した相手に、勧誘を続けることを禁じています。
国土交通省の通知によれば、断る意思は電話などの口頭でも伝えられます。また、その場での勧誘だけでなく、後日あらためて勧誘する行為も禁止の対象になります。
つまり、連絡を止めたいなら、一度はっきりと断ることで、相手が再び勧誘することを防ぐ法律上の根拠もできるわけです。
出典:国土交通省『「宅地建物取引業法施行規則の一部を改正する命令」の運用について』
放置しても査定料やキャンセル料はかからない
一括査定サービスは、基本的に無料で利用できます。
例えば、イエウールは公式サイトで、査定結果を受け取ったあとにキャンセルしても、キャンセル料は発生しないと案内しています。
査定を申し込んだからといって、その不動産会社に売却を任せる必要もありません。
出典:イエウール『イエウールのキャンセル方法は?キャンセル時の注意点も解説』
ただし、すでに媒介契約を結んでいる場合は話が変わります。
媒介契約とは、マンションの売却活動を不動産会社に任せる契約です。
通常の仲介手数料は売買契約が成立したときに発生します。しかし、媒介契約を結んだあとに、依頼者が特別に頼んだ広告の実費などを請求される場合があります。また、契約内容に反する形で売却を取りやめた場合にも、費用が問題になることがあります。
| 現在の段階 | 費用の考え方 |
|---|---|
| 一括査定を申し込んだだけ | 原則無料 |
| 査定結果を受け取った | 原則無料 |
| 不動産会社と面談・相談した | 通常の査定や相談なら原則無料 |
| 媒介契約を結んだ | 契約内容によっては費用が発生する場合がある |
媒介契約を結んでいなければ、基本的には料金の心配をせずに査定依頼を取り消せます。
出典:HOME4U『不動産売却に関わる費用や税金についてよくあるご質問(FAQ)』
入力した個人情報はどうなる?
一括査定を申し込むと、入力した情報は主に次の2種類の会社に渡ります。
| 情報を持っている会社 | 具体的な情報 |
|---|---|
| 一括査定サイトの運営会社 | 氏名、電話番号、メールアドレス、査定依頼の内容など |
| 査定を依頼した不動産会社 | 連絡先、マンションの所在地・面積・築年数、売却希望時期など |
例えば、3社に査定を依頼した場合、サイトの運営会社とは別に、3社それぞれがあなたの情報を持つことになります。
また、サイトによっては、依頼先の不動産会社から、その業務提携先に情報が提供される場合もあります。
HOME4Uの個人情報の取扱いには、フランチャイズ加盟店などへの再提供があり得ることが明記されています。
ただし、情報が保存される期間は会社ごとに異なります。各社の規定に従って削除されることもあります。
ここで覚えておきたいのは、一括査定サイトへのキャンセル連絡と、不動産会社が持っている個人情報の消去は別の話だということです。
運営事務局が査定依頼をキャンセルしても、依頼先の不動産会社にすでに渡った情報まで自動的に消えるとは限りません。
そのため、電話を止めるだけで十分なのか、個人情報も消してほしいのかによって、必要な対応が変わります。
不動産会社からの連絡を止める方法
手間をかけたくないなら、次の順番で対応するのがおすすめです。
まずは一言、断る
次の電話やメールで、今後の連絡が不要だと伝える。
複数社への依頼は事務局にも連絡する
査定を頼んだ会社が多い場合、サイト側からキャンセルを伝えてもらう。
まだ連絡が続くなら記録を残す
断った日時や、その後の着信履歴を保存する。必要に応じて着信拒否や相談をする。
まずは電話かメールではっきり断る
最も手軽なのは、次にかかってきた電話で断ることです。
売却をやめた理由を詳しく話す必要はありません。
電話での伝え方
「一括査定をお願いした○○です。検討した結果、マンションの売却は見送ることにしました。御社からの今後の営業連絡やご案内は不要です。」ポイントは、単に「今回は売りません」と伝えるのではなく、「御社からの今後の営業連絡は不要です」と明確に伝えることです。
国土交通省の通知では、勧誘を拒否する範囲は、相手がどのような意思表示をしたかによって決まるとされています。
例えば、その会社からの勧誘全体を断った場合は、同じ会社の別の担当者や、会社から委託された業者による勧誘も禁止の対象になります。
出典:国土交通省『「宅地建物取引業法施行規則の一部を改正する命令」の運用について』
電話で話したくないなら、メールで伝えても構いません。
むしろ、断った日時と内容が残るため、あとで連絡が続いた場合の証拠として役立ちます。
メールの文例
件名:マンション売却査定の件
○○不動産 ご担当者様
一括査定サイトから査定をお願いした○○です。
対象物件:○○マンション
検討の結果、売却を見送ることにしました。
御社からの今後の営業連絡やご案内は不要ですので、お控えください。
ご対応いただき、ありがとうございました。
この文面を送ったら、基本的には返信を待つだけです。
引き留められても、売却を見送る理由を詳しく説明する必要はありません。
複数社をまとめて断りたいなら運営事務局へ
5社や6社に査定を依頼している場合、1社ずつ連絡するのが面倒に感じるでしょう。
その場合は、一括査定サイトの運営事務局にキャンセルを申し出る方法があります。
例えば、すまいValueでは、利用者からキャンセルの連絡を受けると、事務局が査定依頼先の不動産会社に伝える仕組みがあります。
イエウールも、運営事務局を通じたキャンセルに対応しています。
ただし、すべての一括査定サイトが、同じ方法で一括キャンセルできるとは限りません。
また、すでに査定依頼を受け取った不動産会社から、行き違いで連絡が来ることもあります。
そのときは「サイトの事務局にキャンセルを依頼済みです。今後の営業連絡は不要です」と伝えましょう。
出典:イエウール『イエウールのキャンセル方法は?キャンセル時の注意点も解説』
主な一括査定サイトのキャンセル窓口
主な4サイトについて、査定依頼のキャンセル方法と、個人情報に関する問い合わせ先を整理しました。
出典:イエウール『イエウールのキャンセル方法は?キャンセル時の注意点も解説』
出典:LIFULL HOME’S『マンション売却など、不動産売却の疑問に回答!不動産売却Q&A』
どのサイトを使ったか覚えていない場合は、メールで「査定依頼完了」「不動産査定」などの言葉を検索してみてください。
完了メールには、利用したサイト名や査定を依頼した不動産会社、問い合わせ先などが記載されていることがあります。
なお、キャンセル窓口や受付方法は変更される可能性があるため、実際に連絡する際は各サイトの最新の案内も確認しましょう。
個人情報まで消してほしい場合はどうする?
「もう売却するつもりがないので、名前や電話番号も消してほしい」
そんな場合は、個人情報の利用停止や消去を求める方法があります。
ただし、連絡を止めるだけの場合と比べると、手続きには手間がかかります。
個人情報保護法では利用停止や消去を請求できる
個人情報保護法第35条では、一定の条件を満たす場合、本人が事業者に対して個人情報の利用停止や消去などを請求できると定めています。
例えば、次のような場合です。
- 事業者が個人情報を利用する必要がなくなった。
- 不適切な方法で個人情報が使われている。
- 情報の取扱いによって本人の権利や正当な利益が害されるおそれがある。
法律上の請求の対象になるのは、事業者が開示や利用停止などに対応する権限を持つ「保有個人データ」です。
そして、法律で定められた条件を満たす請求であれば、事業者は必要な対応をする義務があります。
出典:個人情報保護委員会『「個人情報の保護に関する法律についてのガイドライン」に関するQ&A』
では、一括査定を申し込んだあとに売却を見送った場合はどうでしょうか。
個人情報保護委員会は、利用停止・消去に応じる義務が生じる例として、次のようなケースを挙げています。
- ダイレクトメールの送付を終了したあと、本人から個人情報の消去を求められた。
- 本人が送付停止を求めたのに案内が繰り返し届き、利用停止を求められた。
マンションの売却を見送り、今後の営業連絡も断った場合は、これらに近い状況と考えられます。
ただし、売却を見送ったという理由だけで、すべての情報を必ず消去してもらえるわけではありません。
事業者がその情報を保有する必要性や、法律上の条件を満たすかどうかによって判断が変わります。
出典:個人情報保護委員会『当社では、電話で資料請求をしてきたお客様にダイレクトメールを送付していますが、お客様から、ダイレクトメールの停止及び個人情報の消去を求められた場合、応じなければならないですか。』
利用停止・消去・第三者提供の停止は何が違う?
似た言葉ですが、それぞれ目的が異なります。
| 請求の種類 | 求める内容 | 目的 |
|---|---|---|
| 利用停止 | 個人情報を利用しないよう求める | 今後の営業や案内への利用を止めたい |
| 消去 | 個人を識別できる状態で使えなくするよう求める | 不要になった情報を消してほしい |
| 第三者提供の停止 | ほかの会社への情報提供を止めるよう求める | 提携先などへの新たな提供を防ぎたい |
ここで少し注意したいのが、「消去」の意味です。
法律上の消去には、データそのものを削除する方法だけでなく、個人を特定できない状態にする方法も含まれます。
そのため、「消去してほしい」と請求した場合でも、必ずしもすべての記録が物理的に削除されるとは限りません。
出典:個人情報保護委員会『一般的には「削除」と「消去」は同じ意味と考えられますが、保有個人データを削除すべき場合(法第34条)と消去すべき場合(法第35条)の違いは何ですか』
個人情報を今後の営業に使ってほしくないうえ、不要な情報も残してほしくないなら、利用停止と消去をあわせて求めるとよいでしょう。
個人情報を消してもらうための手順
請求する会社を確認する
一括査定サイトの運営会社と、査定を依頼した各不動産会社を確認する。すべての会社に対応してほしければ、それぞれに請求する。
受付方法を確認する
各社のプライバシーポリシーで「利用停止」「開示等の請求」などの項目を探す。フォームで受け付ける会社もあれば、郵送が必要な会社もある。
対象の情報と希望する対応を伝える
氏名、登録した電話番号やメールアドレス、物件情報、依頼時期などを示し、利用停止・消去を希望する旨を伝える。
回答を確認する
対応結果を確認し、希望どおりに処理されなかった場合は、その理由を尋ねる。
フォームやメールで受け付けている会社なら、次のような文章を使えます。
個人情報の利用停止・消去を求める文例
件名:個人情報の利用停止・消去のお願い
○年○月に、一括査定サイト「○○」を通じてマンションの査定を依頼した○○です。
売却を見送ることにしたため、個人情報保護法第35条に基づき、貴社が保有する私の個人情報の利用停止および消去をお願いします。
対応の可否と結果をご連絡ください。
氏名:○○
登録した電話番号:○○
登録したメールアドレス:○○
査定対象物件:○○マンション
査定ID:○○(わかる場合)
物件の所在地などは、本人や依頼内容を特定するために必要な範囲で伝えます。本人確認書類を求められた場合は、各社が指定する正式な提出方法を確認してください。
サイトによっては郵送での申請が必要
個人情報の利用停止・消去の受付方法は、サイトによって違います。
| サイト | 個人情報に関する窓口 |
|---|---|
| すまいValue | 個人情報の取扱いに関する案内を確認 |
| イエウール | 運営元Speeeの問い合わせフォーム |
| HOME4U | 所定の申請書と本人確認書類を郵送 |
| LIFULL HOME’S | LIFULLのプライバシーポリシーにある個人情報問い合わせフォーム |
特にHOME4Uは、正式な利用停止・消去の請求について、電話やメールでは受け付けず、書類の郵送を求めています。
また、HOME4Uでは、個人情報の開示や利用目的の通知を請求する場合に限り、1件1,000円の手数料が必要です。利用停止・消去の請求には、この手数料は設定されていません。
このように、個人情報の消去は思った以上に手間がかかる場合があります。
電話やメールが止まれば十分なら、まずは営業連絡の停止を伝えるだけでも目的を達成できます。
それでも情報が残ることに不安がある場合に、利用停止や消去の手続きまで進めるとよいでしょう。
個人情報保護法に基づく請求が認められる条件や、事業者が対応しない場合の考え方については、別の記事で詳しく説明します。
断ったのに連絡が続く場合はどうする?
営業連絡をはっきり断ったにもかかわらず、電話が続く場合は、無理に対応し続ける必要はありません。
まずは、次の情報を記録してください。
- 連絡してきた不動産会社の名前
- 担当者の名前
- 電話やメールが届いた日時
- 断った日時と伝えた内容
- 断ったあとに届いた着信やメールの履歴
そのうえで着信拒否や迷惑メール設定を行えば、日常生活への影響を減らせます。
しつこい勧誘は免許行政庁に相談できる
不動産会社は、国土交通大臣または都道府県知事の免許を受けて営業しています。
宅地建物取引業法施行規則では、契約を断った相手への勧誘の継続に加えて、迷惑な時間帯の電話や訪問による勧誘も禁止しています。
国土交通省の通知では、相手の承諾がない場合、特別な理由なく午後9時から午前8時までに電話や訪問で勧誘することは、一般的に迷惑な時間の勧誘に該当するとしています。
出典:国土交通省『「宅地建物取引業法施行規則の一部を改正する命令」の運用について』
断ったあとも執拗に連絡が続くようなら、不動産会社の免許行政庁に相談しましょう。
会社の免許情報は、国土交通省の案内する宅地建物取引業者の検索システムなどで確認できます。
相談時には、会社名や担当者名、具体的なやり取りを伝えると状況を説明しやすくなります。
出典:国土交通省『投資用マンションについての悪質な勧誘電話等にご注意ください』
出典:関東地方整備局『宅地建物取引業者からの悪質な勧誘電話等にご注意ください。』
一方、個人情報の利用停止や消去に対応してもらえない場合は、個人情報保護委員会の相談窓口を利用できます。
個人情報保護法相談ダイヤル
03-6457-9849
受付:平日9:30〜17:30(土日祝日・年末年始を除く)
この窓口では、個人情報の取扱いに関する苦情や、法律上の制度について相談できます。
ただし、個別の会社の対応が違法かどうかを、その場で判定してくれる窓口ではありません。
将来また売却するかもしれない場合は?
今すぐ売るつもりはなくても、数年後には住み替えたいと考えている人もいるでしょう。
その場合は、今回の査定で対応がよかった不動産会社を残しておく方法もあります。
例えば、次のように分けます。
| 不動産会社 | 対応 |
|---|---|
| 対応がよかった1〜2社 | 売却時期が決まったら自分から連絡すると伝える |
| 対応が合わなかった会社 | 今後の営業連絡は不要だと伝える |
| もう利用するつもりがない会社 | 必要に応じて個人情報の利用停止・消去を求める |
対応がよかった会社には、次のように伝えるとよいでしょう。
売却時期がまだ決まっていないため、いったん検討を中断します。売却を進める際には、こちらから連絡します。それまでは営業連絡を控えてください。
この伝え方なら、今後の連絡を止めてもらいつつ、必要になったときに自分から相談できます。
なお、以前の査定価格をそのまま将来の売却価格の目安にするのは避けましょう。
マンションの相場は、市況や周辺の成約事例、築年数などによって変わります。
数年後に売却を考え始めたら、その時点の相場であらためて査定を受けるとよいでしょう。
再査定が必要になるタイミングや、以前の査定結果をどう活用するかについては、別の記事で詳しく説明します。
まとめ:一括査定を放置しても費用はかからないが、連絡を止めたいなら一言断ろう
マンションの一括査定を申し込んだまま放置しても、査定を頼んだだけであれば、料金が発生したり、売却する義務が生じたりすることはありません。
ただし、不動産会社からの連絡は続くことがあります。
今後の連絡が不要なら、電話かメールで「売却は見送ります。今後の営業連絡は不要です」と伝えましょう。
複数社にまとめてキャンセルを伝えたい場合は、一括査定サイトの運営事務局に相談する方法もあります。
また、個人情報は査定を依頼した各社にも渡っているため、消去まで希望する場合は別の手続きが必要です。
結局のところ、判断基準はシンプルです。
- 連絡だけ止まればよい → 不動産会社に一言断る。
- 個人情報も消してほしい → 各社に利用停止・消去を求める。
- 将来また売却するかもしれない → 必要な会社だけ残し、それ以外は断る。
自分がどこまで望んでいるかを決めれば、必要以上に手間をかけずに対応できます。
住み替えのトビラ 
